「地方移住に関心、でも仕事が…」どうすべき？

　世の中で議論を呼んでいる話題について、ゲストに意見を聞く「ｏｐｉｎｉｏｎｓ」。今回の話題は「地方移住　２人に１人が関心」。日本の魅力を再発見することをテーマにした雑誌「ディスカバー・ジャパン」の統括編集長・高橋俊宏さんに聞いた。
　トラストバンクが行った「地方移住に関する意識調査」によると、東京在住者で地方移住へ関心を示した人は４８．５％と高い数字となった。一方で「働き口が見つからない」など、生活に密着する観点での懸念が多くなっている。
　ネット上では「東京でも地方でも個人の思考次第」「若いころに色々経験するほうが良い」「その地域になじめるか心配」などの意見があがっている。
――この話題についての意見を、フリップに書いていただきました。
　ズバリ「移住とは新しい仕事をつくること」ということです。
――具体的には？
　いま、紀伊半島が移住で盛り上がっているんですね。で、仕事があるかどうかじゃなくて、逆に移住をすることによって、「新しい仕事を創る」という方が増えておりまして、例えば、いま和歌山のほうで、新規就農でイチゴ農家になられた方がいるんですが、元々は東京でコンサルの仕事などをされてたんですけども、そういうマーケティングなどの知識を使って、１粒イチゴが３０００円ぐらいのものをつくって、いろんな都内の高級スーパーだったりとか、そういうところにしか流さないようにつくって、成功されています。
　あともうひとつは、仕事を複数持つということも今ありまして、いま奈良でデザイナーをしている女性がいるんですけど、その方がいま林業もやっているんですね。“林業キャッツアイ”というユニットで、ユーモラスな格好で――つまりは林業というものを盛り上げたいから、こういうキャッチーな格好をして、仮装されてました。
　つまり、もう仕事というものをひとつに絞るのではなくて、地方に行くと、例えばデザイナーをしながら林業みたいなものをするとか、複数の仕事を持つみたいな。元々は“お百姓さん”という名前も１００個の仕事ができる人という意味なので、元々複数の仕事を持つということは、地方で例えば新しい働き方として、これからどんどん生まれてくる。
――地方でこそ、新しい働き方の可能性が広がるかもしれませんね。
　本当にもう、これから人工知能とか、仕事がなくなるときに、実は地方から新しい仕事ができたりとか、新しい働き方ができたりとかの事例がきっと出てくるかと思います。