ジェット水流で防除剤を散布して、赤潮を防げないか――。トラフグの生産量が全国の4割（2022年）を占めるなど、養殖業が盛んな長崎県の事業として、新たな赤潮対策の実験が行われている。
県内では、23年にトラフグの稚魚など82万匹、11億円の被害があった。24年も夏場などにブリなど57万匹、16億円の被害が出た。いずれも過去最大級の規模だ。
県水産加工流通課は今年、「養殖技術ブレイクスルー促進事業」として、養殖コストの低減や赤潮対策など課題を解決するアイデアを募集。それぞれの課題に2千万円の予算を付けた。